一般家庭の平均貯蓄額はいくら？年代別の比較や家計管理方法について紹介

目標の貯蓄額を決めて、節約や資産運用に励んでいる方も多いと思います。

そこでふと気になるのが、世間一般の貯蓄額です。

もちろん年収や年齢なども影響し、各家庭で貯蓄額は異なります。

我が家は、世間一般と比べて貯蓄できているのか？
貯蓄を増やすにはどうすればよいか？

本記事は、こんな疑問にお答えします。

自身の立ち位置を知り、家計管理に活かしましょう。

平均値と中央値の解釈

前提として、平均値と中央値について知っておく必要があります。

平均貯蓄額と紹介していますが、より身近に感じる数字は中央値です。

理由は、平均してしまうと、貯蓄額が多い世帯に数字が引っ張られてしまうためです。

たとえ少数であっても、お金持ちを計算に入れることで平均値が大きく変わります。

ですので、貯蓄額が世帯のちょうど真ん中になる中央値で考えたほうが、より現実味があります。

世帯別でどれくらいの金融資産を保有しているか

それでは、まず単世帯と2人以上世帯で、ざっくりどの程度の貯蓄額なのかをご紹介します。

参考資料は、金融広報中央委員会がまとめた「家計の金融行動に関する世論調査」（令和2年）です。

各種分類別データ（令和２年） ― 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（平成19年以降）｜知るぽると (shiruporuto.jp)

単世帯の場合

単世帯の場合の貯蓄額の平均と中央値は以下の通りです。

単世帯では、平均値と中央値の間に大きな差があります。

若い年代でより現実的なのは、中央値の45万円なのではないでしょうか。

2人以上世帯の場合

2人以上世帯の場合の貯蓄額の平均と中央値は以下の通りです。

単世帯と比較し、平均値はほぼ2倍になっていることがわかります。

こちらも、やはり中央値のほうが現実味がありますね。

ちなみに、貯蓄が全くない世帯は全体のおよそ５％程度存在しています。

年代別の金融資産保有状況

次は年代別でどのくらい金融資産を保有しているか見ていきます。

金融資産には預貯金や積立型保険、株式、債券などが含まれます。

世帯主20歳代～70歳代以上の貯蓄額をまとめた内容は、以下の通りです。

※データは金融資産を保有している世帯が対象

	貯蓄額平均値	貯蓄額中央値
20 歳代	350万円	235万円
30歳代	644万円	423万円
40歳代	1177万円	686万円
50歳代	1955万円	1000万円
60歳代	2154万円	1465万円
70歳代	2208万円	1394万円

単世帯や2人以上世帯だけではなく、年代別でみるとより具体的な目安になります。

当然ですが、年齢が上がるにつれ貯蓄額も増える傾向にあります。

そして、平均値と中央値は30歳代以降から大きく乖離していくのが興味深いです。

年代が上がるにつれてお金持ち世帯と、そうではない世帯の2極化が進む傾向にあるようです。

金融資産の保有割合は？

次に、預貯金、生命保険、株式や債券などの金融資産保有割合を紹介します。

年代別にざっくりまとめると、以下の通りとなります。

	預貯金	生命・年金保険	債券	株式	投資信託
20歳代	60％	30％	0	10％	1％未満
30歳代	48％	34％	1％	13％	4%
40歳代	49%	36%	1%	11%	3%
50歳代	40%	34%	6.5%	12%	7.5%
60歳代	56%	27%	3%	8.5%	5.5%
70歳以上	53%	25%	2%	13%	7%

まず、全体を通して、投資関連の資産がかなり少ないことが分かります。

そして預貯金に次いで多いのが、保険関連の資産です。

昨今、資産運用の重要性が取り上げられることも増えており、iDeCoやNISAの口座開設数も増えています。

よって今後は、資産保有割合にも変化があるのではないかと予想します。

さらに、年代別で資産をどの程度保有したいかを、個人的な意見として3段階でまとめました。

20～30歳代の場合

30歳代までの比較的若い世代では、預貯金の割合は減らし株式や投資信託の割合を増やします。

おもに、預貯金や保険分の資産を20％程度は、株式や投資信託に移行するイメージです。

この段階では、預貯金の割合は50％以下でも良いと考えます。

※ただし生活防衛資金が確保されていることが前提です。

保険に関しては、掛け捨てを中心に加入します。

個人年金保険は割の合わない金融商品ですので、即解約します。

以下の記事をご参照ください。

40～50歳代の場合

資産運用におけるボラティリティ（値動き）を押さえたい時期です。

この時期に大暴落に見舞われると精神的にも堪えます。

よって、投資商品の中でも、債券の組み入れを少しずつ増やすようポートフォリオを調整しましょう。

暴落に強いポートフォリオを構築するために、ローテーション戦略を取り入れることをおすすめします。

60歳以上の場合

預貯金の割合を増やす年代です。

そして、株式よりも債券の割合が大きくなるように調整しましょう。

インデックスファンドで積み立てているのであれば、出口戦略について考える必要があります。

詳しくは以下の記事をご参照ください。

おすすめの家計管理方法

年代別の資産保有割合を踏まえたうえで、おすすめしたい家計管理の方法をお伝えします。

流れとしては、まず固定費の節約や資産保有割合の見直しを行います。

そして、先取り貯金で貯蓄を加速させ、資産運用でお金を増やします。

資産の保有割合を見直そう

保険の見直しだけでも、固定費は大きく削減できます。

特に貯蓄性のある保険に加入していたのであれば、その掛け金ぶんを資産運用に回しましょう。

それ以外にも、スマホの格安プラン導入や電力の見直しも効果的です。

具体的な提案をしている記事は以下の通りです。

先取り貯金を取り入れよう

先取り貯金のメリットは、なんと言っても確実に定額の貯金ができる点です。

ただし、自身の収入に見合った金額でなければ、生活自体が苦しくなります。

そこで、固定費を削減することで、余裕を持った家計管理が可能となります。

先取り貯金についての考え方は、以下の記事をご参照ください。

資産運用をはじめよう

資産運用については、前述した「年代別の資産保有割合」でもご紹介した通りです。

ただ、どのような商品を投資対象にすれば良いか分からないという方も多いと思います。

これから資産運用を始めるのであれば、低コストの投資信託がまず候補にあがります。

そこから、値動きになれつつ、ポートフォリオを構築していくのがよいでしょう。

まとめ

本記事のまとめです。

平均的な貯蓄額を比較した結果、自身の立ち位置や短期的な目標貯蓄額が見えてきたのではないでしょうか。

また、資産運用まで至っていない年代や世帯が多いことが、世論調査でわかりました。

家計管理と合わせて、是非非課税口座での運用も検討してみてください。

最後までご覧頂き、ありがとうございました。